社長は中国語で何と言う？

中国語で社長ってなんて言う？

中国語での社長は

「总经理（ヅォン ヂィン リィー）」と言います。

会社のトップとしての経営者です。

中国の場合少し特殊で、株式会社としての社長もいれば国有企業の経営を担当する立場の社長もいます。日本と比較して大小さまざまな国有企業があり、国が主導して行っていく行政的な活動から、利益組織としての国有企業までその存在は様々です。中にはITを駆使した先端企業が国有化されている場合もあり、その比率は他国と（もちろん日本とも）比べると多いです。

この時、日本人なら気になるのが「経理」という漢字ではないでしょうか。たしかに書き方は経理ですが、実際は会社のオーナーなのです。

逆に経理では、「財務」という漢字を使っています。経理の立場かと軽く考えていたら社長だったというびっくりした、エピソードが生まれてしまうのも、漢字を使う日本ならではなのかも、しれませんね。

中国での起業傾向

日本から起業のために中国を選ぶ人は非常に多いです。国としての成長度合いもさることながら人口の多さは日本にはないアドバンテージでしょう。日本から事業をインポートするパターンもあれば、中国に住むたくさんの人々向けてヒットさせようとビジネスなどいろいろあります。

基本的に現地の人達を相手にする場合には、北京語がメインとなり、次に広東語話者が多いといわれています。そのため、最低限のコミュニケーションだけでなく現地の人たちと通訳なしで意見を言い合える言語能力が問われる場合が多いです。

もちろんＩＴ企業などであれば通訳ツールなどもあり、気にならないかもしれませんが本質的に商売をやりたい社長と交渉する場合、ひざを突き合わせてはなすための言語力というのはとても問われていきます。なので最低限勉強しておく必要があるのではないでしょうか。

社長は中国語を勉強すべきか

前述したとおり、ビジネスをやるうえで先方の言語を学ぶことは交渉力に大きく影響をあたえます。

言語を学ぶということは、文化を学ぶことと密接に結びついており、中国の人々がどのような生活を行っているか。あるいは、中国において自分がどのような企業人になるのかイメージをすることにもつながります。

中国語のレベルについても様々で、コンシューマーに対して1：１でコミュニケーションをとるのであれば社長自身もネイティブにちかいぐらいに中国語を学ぶ必要があるでしょう。しかし、ＩＴや機械製品などの販売・輸入であれば中国語で自己紹介ができ、読み書きがメインぐらいでも事足りるかもしれません。

どんな国にも商習慣や詐欺、トラブルもあります。そうしたときに言語は身を助けることもあるわけです。（また、言語ができることでコミュニティの仲間や輪に入り、詐欺やトラブルを事前に防げるという効果もあります。）

また、あなたが社長として特別な存在になりたいときに中国語は一つの武器になります。非競争的な優位性といます。というのも、中国語を話せるビジネスリーダーは多くありません。

中国語を習得することで、日本語しか話せない競合他社との差別化にもなりますし、そもそも日本企業で話せるリーダーがすくないため特別な感覚を持って相手も接したくなるはずです。中国企業とのパートナーシップやビジネス機会を追求する際に、中国語を話せることは大きなアドバンテージとなるでしょう。

そして一番大事なのは中国語は第二言語として注目を集めている点です。中国語を話せることで、中国だけでなく、台湾や香港などの市場にもアプローチできます。（ただし、前者は台湾語、後者は広東語の方が親近感を持ってもらえます）

第二言語、あるいは第一言語として中国語を学んでいる人は意外にも多いです。その結果、ヨーロッパ圏やアフリカ圏など母国語や英語でコミュニケーションが取れない人と中国語で話すことができる点は、他にはない言語の優位性と言えるのではないでしょうか。グローバルな視野を持ち、多様な市場に進出する機会を増やしたいひとにこそ中国語は強い武器となるのです。

社長は中国語の勉強は不要という意見

ただ、中国進出において中国語は全く必要ないという意見もあります。中国で物販を行いたい場合、代理店を使用すれば事足りるという人や、中国語と日本語の両方が話すことができる社員を雇用すればいいという意見です。

前者の場合、代理店を使用するコストがかかり場合によっては自分で売ることで得られる将来の利益を代理店に提供しつづけることになるかもしれません。（知名度を広げられるという意味で代理店利用の可否は様々存在します）

後者の場合、中国語を話せる日本人、かつビジネスをちゃんとやっている人というのは引く手あまたです。そういった人材と出会うための工数。あるいは雇用するためのコストははかりしれません。信頼できる右腕自体は探し続けなければいけません。しかし、自分でできること、あるいは自分が人生をかけて提供したいサービスや製品が中国に対してあるのであれば自分自身で勉強した方が良いのではないでしょうか。