【社長のリアル】業績は「体調」に比例する。高収益企業のトップが実践する健康管理のリアル

営業利益率40%以上の超高収益企業の50.0%が高度な人間ドック・遺伝子検査に投資しているのに対し、赤字企業では7.4%にとどまります。さらに赤字企業の22.2%は「健康のために何もしていない」と回答しています。

業績が低迷している赤字企業の経営者は、目の前の資金繰りや現場への指示判断に忙殺され、自分の体を顧みる余裕を失っています。その結果、22.2%もの経営者が特に何もしていないと回答し、病気や突然の体調不良といった重大な経営リスクに対して完全に無防備な状態となっています。

一方で、営業利益率40%以上を誇る超高収益企業のトップは、自分が倒れることが会社にとって最大のリスクであり、最大の損失を生むことを深く理解しています。そのため、特に何もしていないと回答した経営者は皆無（0.0%）であり、半数（50.0%）が病気になる前の先制防御（予防医療）として、高度な人間ドックや遺伝子検査にしっかりとコストと時間をかけていました。

経営者の学び：健康投資は「大金」ではなく「適正額の習慣化」が鍵

「健康はお金で買うものだ。高収益企業の社長だから高いお金を払えるのだろう」そう考える読者もいるかもしれません。

しかし、「1ヶ月あたりの健康維持への投資額」のデータは、別の真実を語っています。

月額の健康投資額を見ると、営業利益率40%以上の超高収益企業の66.7%が「1万円以上〜3万円未満」の範囲に収まっています。また、前年対比で120%以上〜150%未満の急成長企業の層でも、半数以上（54.6%）が同じく「1万円以上〜3万円未満」の投資額と回答しています。

月に5万円、10万円といった多額の費用をかけているわけではないのです。
赤字企業では44.4%が「1万円未満」と、健康への出費を極力抑えようとしている傾向が見られます。

ここからの最大の学びは、業績の良い経営者ほど、月額1万〜3万円という現実的な予算の範囲内で良質な習慣を継続しているということです。

突発的に高額なエステや最新医療にお金をかけるのではなく、フィットネスジムの会費、質の高い睡眠のための環境づくり、あるいは定期的なスポーツやサプリメントの服用など、日常的にコンディションを整える仕組み作りに長けていることが、アンケートの回答から見えてきます。この毎日の小さな積み重ねが、激務を乗り切るスタミナと、的確な経営判断を下すためのクリアな思考力を支えています。

今後どうすべきか：経営者が取るべき3つの「健康戦略」

「体が資本」という言葉は、経営者にとっては単なる格言ではなく、最もシビアな財務指標の一つです。

自らを最強の経営資源としてフル稼働させるために、データから導き出される今後の具体的なアクションは以下の3点です。

経営者の体力と思考のクリアさは、そのまま企業の決断スピードと質に直結します。自社の財務諸表や売上目標を追うのと同じ情熱で、ご自身の健康の貸借対照表も定期的に見直し、盤石な経営基盤を築いていきましょう。