「AI疲れ」増加中？ 経営者が知るべきストレスとの付き合い方を産業医に聞く

「不適応」と「過剰適応」

「テクノストレス」を唱えた米国の臨床心理学者クレイグ・ブロードによれば、テクノストレスは主に2つの型に分類されます。1つは技術についていけない「テクノ不安症（不適応）」、もう1つは技術にのめり込みすぎる「テクノ依存症（過剰適応）」です。

小橋氏によると、AI活用の文脈で経営者に目立つのは過剰適応だといいます。AIを使いすぎた結果として「判断」の回数が増え、頭が疲れやすくなるのです。

最大の対策は健康の「基礎」を押さえること

こうしたテクノストレスの対策として何をすればよいのでしょうか？

「前提として、特に体調を崩しておらず、健康に過ごせているのであれば、意識しすぎる必要はありません」（小橋氏）。

仕事も生活も問題なく回っており、睡眠・食事・運動や精神的な安定が保たれている範囲内であれば、そこまでAIの使用や情報量について気に病む必要はないでしょう。

問題なのは、よく眠れない、食欲がない（逆に食べすぎる）、イライラするなど調子が悪くなってきたときに、自分の状態に気づかないまま回復が遅れ、結果として健康を害してしまうことです。目安として、こうした状態が1〜2週間以上続く場合は、産業医やかかりつけ医に早めに相談しましょう。

人間の体には、体内の状態を一定に保とうとする「ホメオスタシス（恒常性）」という仕組みがあり、多少の疲れなら睡眠や休息で自然に回復します。しかし、睡眠・食事・休息といった体を保つための前提条件が崩れると回復できなくなり、不調につながってしまうのです。したがって、AI疲れに対応する第一歩は、下記のような当たり前で忘れがちな日常生活の基礎を見直すことです。

特に、AI疲れにおいては、意識的に休みを作ることが重要です。次の章で詳しく紹介します。

AI時代だからこそ休息を仕組みに

画像提供：PIXTA

AI疲れの大きな要因は、大量の情報を処理し、AIの出力を確認・判断し続けることにあります。そこで特に意識したい対策が、休む仕組みを作ることです。

社長個人でできる対策

仕事と家の往復だけでは、どうしても仕事のことが頭から離れません。意識してPCの電源を切る、映画館の暗い室内で作品を楽しむ、ただ山や海を眺める、趣味に没頭するといった行動を取り、意識的に脳を休める時間を作りましょう。

また、厚生労働省の「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」でも推奨されているとおり、働き方にも工夫が必要です。同ガイドラインでは、連続作業が1時間を超えないようにし、次の作業までに10〜15分の作業休止時間を設けること、さらに連続作業の途中でも1〜2回程度の小休止を取ることが示されています。

組織で設計すべき「つながらない時間」

組織としてのルール設計も重要になります。例えば、

など、意図的に休める環境を整え、社員がAI疲れを起こさないようにすることが求められます。
（余談ですが、船井総研の業務用PCは22時から5時まで強制的にロックがかかる設定になっています）。

人間の限界を超えないよう、体の調子を整えてキャパシティを保つことが、AI疲れの対策になるのです。

AI以外の相談相手を持つことも重要

AIは知識や情報を大量に提示しますが、安心感や信頼感まで担保してくれません。経営者にとっては、AIになんでも相談するのではなく、信頼できる人と情報をシェアして、判断の負荷を分散させることも重要です。

頼れるのは「全体感が見えている人」

AIは断片的な知識を提示できても、前提となる捉え方や全体感を補ってくれるとは限りません。「健康にバナナはよいか」とAIに聞くと、「バナナは非常に健康効果が高い果物です。なぜなら〜」と詳しく解説してくれます。ただ、AIは質問の前提に沿って答えやすく、「そもそもバナナさえ食べれば健康になれるのか」「睡眠や運動とのバランスはどうか」といった前提そのものを問い直してくれるとは限りません。

画像：生成AI

チームや専門家など「信頼できる人」に相談して情報や責任を分散させることが、脳のキャパシティを守るうえで重要となります。

「正論だけならAIで十分かもしれませんが、全体感が見えており、寄り添ってくれる存在がいるだけで、決める側は気が楽になります」（小橋氏）。

人とのつながりを大切に

AIとの対話が増えるほど、人との直接的なつながりは希薄になりがちです。
孤独は健康に悪影響を及ぼすことが知られています。

「仕事しかコミュニティがないと、仕事のストレスに押しつぶされやすい。地域でも趣味でも昔からの友人でもいいので、複数のコミュニティを持っておくと、仕事の悩みが相対的に軽減されます」（小橋氏）。

AI任せにしないコミュニケーション

最後に、組織の中においても、AIとしか相談できない環境が生まれていないかどうか点検すべきでしょう。

部下から相談を受けた際、「それはAIに聞けばいいじゃないか」と突き放してしまうと、心理的安全性や信頼関係を損なう恐れがあります。

「AIに聞け」とコミュニケーションを拒絶するのではなく、「じゃあ、一緒に考えてみよう、AIにも聞いてみよう」と、人同士の対話を歓迎する姿勢が、これからの組織では重要となるのではないでしょうか。