社長の長労働時間はリスク？ 企業の未来を創る「正しい時間の使い方」

長時間労働が問題視されていますが、ほとんどの議論は従業員を対象としており。社長は従来通りあくせく働いて当たり前の風潮が続いています。あらゆる課題に最前線で立ち向かう社長は過酷な労働時間をもって問題解決に当たらざるを得ないのが現実です。しかし商品開発、資金調達、雇用、事業の継続という重責を背負う社長が過労で倒れてしまっては大きなリスク。企業の未来を創る「正しい時間の使い方」を考えます。

執筆：社長online編集部

なぜ、社長は際限なく働いてしまうのか

特に開業直後は、独自のビジネスモデルを確立するために、自らの手で全てをこなす必要があります。この時期は、体力と気力を頼りに働き続ける社長の姿が目立ちます。

不合理なまでに泥臭く事業に没頭する不器用な姿勢こそが、結果として企業の強さや成功に繋がる側面も確かにあります。しかし、終わりのない問題解決プロセスに身を投じるあまり、自身の時給を「0円」と錯覚し、超過労働への危機感が薄れてしまうことには注意が必要です。

理想と現実のギャップ、そして「5時間労働」の是非

本来、社長は企業のビジョンを描き、戦略を立案する時間を確保すべきですが、現実は日々の業務や緊急トラブルの対応に追われています。特に昨今はAI・オンライン会議などで生産性が上がった分、労働密度の高まりもとどまるところを知りません。

こうした中で「1日5時間労働」を提唱する声もあります。労働時間を絞るメリットは、社長自身の健康維持と、権限委譲による「社員の自立」を促せる点です。一方で、社長が現場を離れることで短期的に業績が落ちるリスクや、部下からの信頼を損なう恐れがあるというデメリットも存在します。

生産性を極大化する「時間管理」と「休息」の技術

時間は平等ですが、トップの時間の使い方は企業の成長に直結します。

長時間労働が引き起こす健康リスクと、組織への波及

専門家から

「孤独とストレスを呼び込む最も危険な仕事」

と評される社長のポジション。孤独とストレスは心疾患や免疫力低下など、深刻な健康被害をもたらします。

何より、社長の働き方は企業文化そのものを形成します。社長が深夜まで働いていれば「社長が帰るまで帰れない」という空気が蔓延し、社員の私生活を犠牲にする過労の風土が根付いてしまいます。

社長自身が適切なワークライフバランス（定期的な健康診断、良質な睡眠、適度な運動）を保つことは、社員の働きやすさを保つことにもなるのです。

労働時間短縮へ向けた具体的なアクション

現代の社長には、労働の「量」ではなく「質」が求められます。1日20時間働く人もいれば4時間の人もいますが、成功するCEOは総じて時間を細かく管理し、家族や自己啓発、フィットネスの時間を大切にしています。

自身の労働時間を短縮するためには、ルーチンワークの「自動化」や、専門家への「アウトソーシング」を導入するのが第一歩です。また無駄な会議や移動を減らすことで、社長は本来の役割に専念できるようになります。

社長の時間割から「企業の未来」を読み解く

社長が何に時間を費やしているかは、その企業がどのような未来を描こうとしているかの鏡です。

新しいビジネスモデルの構築に時間を使っていれば「革新性」を、既存業務の改善に時間を使っていれば「品質・効率向上」を重視していることが分かります。また、社員との対話に時間を割いていれば、人材育成に注力している証拠です。

社長の労働時間を理解し、最適な時間の使い方をデザインし直すこと。それこそが、社長自身のパフォーマンスを最大化し、企業の持続的な成長を実現するカギと言えるでしょう。